医師になるために

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膨大な種類の診断書・意見書

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日常診察で診断書や意見書を書く機会が実に多い。

医師が作成する診断書などの書類は出生証明書から死亡診断書までライフイベントに関連するだけある。

精神科に関連する診断書を例にとると、うつ病などで会社や学校などを休む場合、病名と自宅静養の見込み期間、どんな配慮が必要か等を記した診断書の提出が必要なことが多い。

また精神科の場合、精神疾患のため就労できない患者さんも少なくなく、家族の経済的援助がなければ生活保護を利用しないと実質生きていくことは困難である。

そこで生活保護を申請する患者さんが多いが、その申請時に就労の可否が判定に必要な場合、主治医にその意見を求められる。

主治医は患者さんの症状に応じて「労働可」、「軽作業なら可能」、「労働不能」のいずれかに印をつけるのであるが、中には働きたくないために、労働不能という診断書を書いてくれと凄む患者さんもいる。

その辺りをきちんと対応し判断しなければならないが、医師の判断で生活保護を受けられるかが決まることが多いので責任は大きい。

生活保護の診断書以外にも金銭が絡む診断書・意見書を作成することは多々ある。

入院証明書、自立支援医療費診断書(条件によるが認定されれば通院費の3割自己負担が減額される)、精神障害者保健福祉手帳、障害年金診断書などのほかに、介護保険意見書、労災補償保険の休業補償給付申請などがある。

まだ書いた経験はないが、例えば阪神淡路大震災や東日本大震災、JRの尼崎列車脱線事故の生存者にみられるようにPTSD(外傷後ストレス障害)といった概念が度々聞かれるようになり、補償問題とも関係して、今後もPTSDだという診断書を書く必要性も増えてくるであろう。

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